ECサイトのやり方と立ち上げ手順|自作とモール出店の比較
この記事の要点
- ECサイト立ち上げはモールか自社ECの選択と決済・配送準備から始める
- 転換率は0.5〜2%程度。集客導線と広告費を開店前に計画する
- 商品ページは主観的表現を避け寸法や重量などの実測数値へ修正する
ECサイトの始め方と立ち上げ手順
ECサイトのやり方は、販売形態の決定、ショップ構築と決済設定、特定商取引法に基づく表記の準備、商品登録の4工程を進めるのが基本です。初期費用は無料から数十万円程度、月額費用も数千円から数万円程度まで選択するシステムによって幅があります。
小さなお店やメーカーが個人または少人数で運営を始める際は、最初から多額の資金を投じるのではなく、小さく立ち上げて受注と運用の流れを固める手順が適しています。具体的な開設手順と、実務でつまずきやすい確認事項を順に解説します。
STEP1:モール出店か自社サイト(自社EC)かを選ぶ
ネットショップを開設する方式は、大きく分けて「モール型」と「自社EC(カートシステム利用)」の2通りがあります。モール型はすでに利用者が集まっている商業施設にテナントを出店する形式で、自社ECは自前の店舗を構える形式です。
モール型はプラットフォーム自体に購買意欲の高い利用者が訪れているため、出店初期でも商品を閲覧される機会を作りやすい特徴があります。一方で、所定の手数料率が差し引かれるほか、ショップのデザインや顧客へのアプローチ方法に規約上の制限が設けられています。利用料金や販売手数料の割合は各運営会社によって改定されるため、最新の料金体系は必ず各モールの公式案内で確かめる必要があります。
自社ECは、クラウド型のカートシステムなどを契約して独自ドメインで運営する形式です。デザインやキャンペーンの自由度が高く、購入者の情報を自社で管理しやすい利点があります。ただし、開設した直後は訪問者が全く存在しない状態から始まるため、自力で集客を行う導線設計が欠かせません。
STEP2:必要な決済方法と配送体制を準備する
ショップの基盤が決まったら、決済手段と配送の体制を整えます。オンライン通販における決済手段は、クレジットカード決済のほか、コンビニ決済、銀行振込、後払い決済、ID決済(各種スマホ決済)などがあります。利用者が希望する決済手段が見当たらない場合、購入直前で離脱する原因となるため、主要な決済手段はあらかじめ用意しておくのが一般的です。
配送については、梱包資材の手配と利用する配送会社の選定を行います。商品サイズや温度帯(常温・冷蔵・冷凍)によって配送料金は異なります。発送件数が少ない立ち上げ初期は一般の窓口持込料金が適用されることが多く、月間の取扱個数が増加した段階で運送各社と個別契約の相談を行うケースがあります。
STEP3:法律に基づく必須の表記を整備する
ネット上で商品を販売する際は、法律に基づいた情報開示が義務付けられています。代表的なものが「特定商取引法に基づく表記」です。販売業者名、代表者名または運営責任者名、所在地、電話番号、販売価格、支払時期と方法、商品の引渡時期、返品や交換に関する特約事項などを明確に記載しなければなりません。
広告表現においては景品表示法により、実際のものよりも著しく優良・有利であると誤認させる表示が禁じられています。また、食品や化粧品、健康食品などを扱う場合は、医薬品医療機器等法(薬機法)や食品表示法による規制を受けます。禁止表現や必須記載事項の基準は法令によって細かく定められているため、表示内容の適否は消費者庁などの公的機関が公表しているガイドラインや案内を参照して作成してください。
失敗を防ぐための準備と注意点
ECサイトの運用では、サイトを作っただけで注文が入ると想定してしまうことが代表的な失敗例です。立ち上げ直後に直面しやすい問題と対策をまとめます。
開設直後の集客不足を想定した予算配分を行う
自社ECを開設した場合、検索エンジンのインデックスや知名度の浸透には一定の期間を要します。立ち上げ時の費用をすべてサイトのデザイン制作費に充ててしまい、公開後の広告費や販促費、改善施策の予算が残らないという失敗が起こりがちです。
ネット通販全体の購入転換率(サイトを訪れた人のうち購入に至る割合)は、商材や単価によって幅がありますが、一般的には0.5%から2%程度が目安です。たとえば転換率が1%程度と仮定した場合、月に10件の注文を獲得するにはおおよそ1,000件の訪問者をサイトへ誘導する必要があります。制作費用だけでなく、公開後の集客施策にかける期間と活動費用を事前に計画へ組み込んでおくことが重要です。
発送作業と在庫管理のオペレーションを事前に試す
注文が入ってから実際の受注伝票を印刷し、商品をピッキングして梱包、送り状を発行する一連の作業手順は、開店前に必ず模擬テストを行っておく必要があります。複数店舗を同時に運営する場合、在庫数が連動していないと欠品による注文キャンセルが発生するリスクがあります。
お使いのカートシステムやモールの管理画面によって、納品書発行や配送ステータス更新の手順は異なります。実際の操作画面の仕様や連携アプリの設定方法は、利用している各サービスの公式ヘルプやマニュアルを確認しながらテスト注文を実施して確認してください。

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無料でサイトを診断する →注文が入る商品ページの直し方
ネットショップの売上を改善するには、「どのページの・どこを・どう直すか」を明確にして修正を重ねることが求められます。特に重要なのが商品詳細ページの記載内容です。
実店舗と異なり、ネット通販では商品を手に取ったり試着したりできません。購入検討者が感じる不安や疑問を解消できるように、直す前と直した後の例を参考にして見直しを行います。
商品説明の直し方(直す前と直した後の例)
商品説明文において、商品のスペックや主観的なアピールだけを並べてしまうと、購入者が自分に適した商品か判断できず離脱につながります。
直す前の例(商品ページの本文冒頭):
「職人が丹精込めて作った高品質なレザー財布です。使いやすさにこだわった設計で、あらゆるシーンで活躍します。プレゼントにも最適です。」
直した後の例(商品ページの本文冒頭):
「厚み12mm、重量75gの薄型二つ折り本革財布です。カードポケット4箇所、小銭入れ(硬貨約15枚収納)、仕切り付き札入れを備えています。厚手の牛革を使用しているため、スーツの内ポケットやパンツの後ろポケットに入れても型崩れしにくい寸法で設計しています。」
このように、主観的な品質表示を避け、サイズ・重量・収納可能量などの実測数値を明確に示すことで、購入者は具体的な使用状態を把握できるようになります。
購入ボタン周辺(かご周辺)の直し方
カートに入れるボタンの周辺は、購入の最終判断を行う場所です。支払い方法や送料の条件が記載されていないと、最終決済画面に進む前に買い物をやめてしまう原因になります。
直す前の例(購入ボタンの直下):
「※送料は注文手続き画面で計算されます。返品は不可です。」
直した後の例(購入ボタンの直下):
「【配送・送料】全国一律550円(常温便)。離島地域も含みます。平日13時までのご注文で翌営業日に発送いたします。【お支払い】各種クレジットカード、コンビニ決済、後払い対応。【返品について】未使用かつ商品到着後7日以内のご連絡に限り、返品・交換を承ります(特定商取引法に基づく表記の基準に準じます)。」
送料や納期、返品条件がボタンの近くで確認できれば、決済手続き中の不安による離脱を防ぎやすくなります。なお、特定商取引法や返品特約に関する確定的な表記内容は、消費者庁のガイドライン等を確認のうえで記載を決定してください。
よくある質問
- Q. ECサイトを自作する場合の費用はどれくらいかかりますか?
- A. 利用するシステムや外注の有無によって幅があります。無料から利用できるクラウド型サービスもあれば、初期費用や月額費用が数千円から数万円程度かかるもの、開発を外注して数十万円以上かかるケースもあります。販売手数料や決済手数料もサービスごとに異なるため、各社公式の料金表で確認してください。
- Q. 個人でもECサイトを開設して商品を販売できますか?
- A. 個人でも開設および販売は可能です。ただし、特定商取引法に基づき、販売者名や所在地、連絡先電話番号などをサイト上に正確に表記する義務があります。一部のサービスではプラットフォーム側の住所や電話番号を代理表示できる仕組みもありますが、適用条件については各サービスの公式ヘルプおよび消費者庁の指針を確認してください。
- Q. モール出店と自社ECはどちらから始めるべきですか?
- A. 既存の集客力を利用して早期に販売機会を作りたい場合はモール出店、ブランドの世界観を表現しつつ手数料率を抑えて長期的な顧客基盤を作りたい場合は自社ECが適しています。予算や取扱商品、集客に割ける人員体制によって選択肢が分かれます。
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