配管の内線規程における支持点間隔と金属管・合成樹脂管の施工基準
この記事の要点
- 金属管の支持点間隔は2m以下、合成樹脂管は1.5m以下に施工する
- 電線占有率は同一径電線で48%以下、異なる太さの混在で32%以下が基準
- 曲げ箇所は1区間合計270度以下とし、超える場合はプルボックスを設置
内線規程における電線管配管の施工では、管の種類に応じた支持点間隔の遵守と、管内断面積に対する電線の占有率制限を守ることが基本原則です。金属管配管では支持点間隔を2m以下、合成樹脂管配管(VE管等)では1.5m以下に固定し、屈曲部やボックス付近ではさらに間隔を詰めて堅固に支持する必要があります。
電気設備技術基準の解釈を具体化した民間規格である内線規程は、工場やビルの屋内配線工事において保安を確保するための重要な技術基準です。現場での誤施工を防ぐための具体的な数値基準や支持方法、注意すべきポイントを整理します。
電線管の種類と支持点間隔の基準
電線管工事で最も頻繁に確認されるのが、支持金具を取り付けるスパン(支持点間隔)です。管自体の自重や入線時の引張力、経年によるたわみを防ぐため、管種ごとに上限値が定められています。
金属管工事の支持基準
薄鋼電線管や厚鋼電線管を使用する金属管工事では、支持点間隔を2m以下とすることが定められています。ただし、管端、管相互の接続点、およびボックスから0.3mから0.5m程度の近接した位置には、原則として支持点を設ける必要があります。長手方向の直線部であっても、2m間隔ぴったりではなく、振動や外力が加わりやすい環境では1.8m前後にピッチを狭める設計が一般的です。
合成樹脂管工事(硬質ポリ塩化ビニル管等)の支持基準
硬質ポリ塩化ビニル管(VE管など)を用いる場合、金属管に比べて管自体の剛性が低く、熱による伸縮の影響を受けやすいため、支持点間隔は1.5m以下に制限されます。また、管端やボックスとの接続点から0.3m以内の位置を確実に支持しなければなりません。夏季の温度上昇による「たわみ」を防止するため、現場の環境温度が高い場所では1.2m程度の間隔でサドルを打つ配慮が求められます。
金属可とう電線管(プリカチューブ等)の支持基準
可とう性を持つ金属製電線管工事では、自重による垂れ下がりが起きやすいため、支持間隔は1m以下と厳格に定められています。機械の可動部や振動機器への接続部に用いるケースが多いですが、直線部であっても1mを超えるスパンで支持を飛ばすことは認められません。
電線の占有率と屈曲箇所の施工ルール
配管内に収める絶縁電線の断面積についても、放熱不良による被覆の劣化や入線時の被覆損傷を防ぐために厳密な数値が設定されています。
管内断面積に対する電線断面積の割合(占有率)
電線管内に同一径の絶縁電線を収める場合、管の内断面積に対する電線(被覆を含む)の総断面積の割合は48%以下と規定されています。異なる太さの電線を混入して通線する場合は、より放熱と通線の安全を考慮し、占有率を32%以下に抑える必要があります。
この基準を超えて過密に入線すると、通線時に潤滑剤を使用しても電線同士の摩擦で被覆が破断したり、通電時のジュール熱が管内にこもって短絡事故を引き起こしたりするリスクが高まります。
屈曲(曲げ)の制限とプルボックスの設置
内線規程では、1区間の配管において直角(90度)の屈曲箇所は3箇所までとされています。曲げ角度の合計が270度を超える配管ルートになる場合は、中間にプルボックスや配管用中間ボックスを挿入しなければなりません。また、管を曲げる際の内側半径は、管内径の6倍以上を確保することが基本です。急激な曲げ加工(ノーマルベンド)は、被覆の損傷や入線不能の原因になります。
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詳しくはこちら →現場で起こりやすい配管施工の失敗例
配管施工において、図面指示の読み落としや現場環境の確認不足によって発生する代表的な不適合事例を紹介します。
支持スパンの超過による管の垂れ下がり
梁や親桁のスパンが広く、適切な下地材がない場所において、支持金具を2.5mから3mほど飛ばして設置してしまうケースがあります。通線前は問題なく見えても、太物ケーブルの引き込み時や経年によって中央部が数センチたわみ、美観を損なうだけでなく、管接続部の緩みやカップリングの外れにつながります。
既設鉄骨や床材への不適切な緊結
プラントや工場の歩廊下、エキスパンドメタル床、有孔鋼板の裏側に配管を敷設する際、梁フランジをつかむ金具が届かず、針金等で仮留めしたまま放置される事例があります。配管は振動によって摩耗し、落下の危険を伴います。
ジー・システムでは、こうした特殊な躯体環境に対応するため、エキスパンドメタルや有孔鋼板の穴を上下から挟み込んで固定する吊り金具「EXMハンガー」を開発しています。オールステンレス製でねじ規格はW3/8、製品許容荷重0.8kN(安全率2)を備えており、梁のないメッシュ床面下でも配管支持用の寸切ボルトを直接下ろすことが可能です(メーカー直販 1箱10組 15,000円、物価で変わることがあります)。現場で下地鋼材を追加溶接できない場所でも、規格に基づいた堅固な支持を成立させる選択肢となります。
異種金属接触による電食の放置
湿気の多い場所や屋外配管において、ステンレス製の配管やダクトを支持するために亜鉛めっき(ドブめっき)のボルトや異種鋼材を絶縁処理なしで直付けし、雨水や結露水によって電食(ガルバニック腐食)が進行するトラブルがあります。支持金具の選定では、管材と金具の材質適合性を確認することが不可欠です。
高所配管作業における安全基準の徹底
配管工事は天井面や梁下などの高所作業が多く、作業中の墜落・転倒災害への対策が不可欠です。内線規程に適合した配管ルートを構築するためには、安全な作業足場の確保が前提となります。
脚立作業においては、労働安全衛生規則第528条に基づき、脚と水平面との角度を75度以下に保ち、折りたたみ式脚立では開き止め金具を確実にロックして使用しなければなりません。しかし、配管支持金具のアンカー打ちや配管の吊り込み作業では、上向きの姿勢で力を加えるため、脚立の横転事故が発生しやすい傾向にあります。
ジー・システムが開発した脚立用転倒防止装置「セーフティーライダー」(特許第5433915号)は、フレーム幅43〜54mmの4尺以上の汎用脚立に後付けでき、上下約50mmの起伏差に対応して両側に補助脚が開く構造を持っています。大手化学工場の構内全域や大手食品会社の全工場でも導入されており、不安定になりやすい現場の配管作業における転倒防止策として有効です。作業足場が安定して初めて、規定通りのトルク管理や正確な支持ピッチの墨出しが可能になります。
特殊環境における施工と施工手順の組み立て
化学プラント、薬品工場、高温高湿の環境では、一般的な金属管やVE管では腐食や熱劣化に耐えられない場合があります。耐食性に優れたステンレス電線管(SUS304、SUS316)の選定や、防爆構造を要求される危険場所(d2G4等)における耐圧防爆金属管工事の適用が必要です。
株式会社ジー・システムでは、電気・配管・製缶の自社施工に加え、協力会社とともに足場や土木工事まで一貫して請け負うワンストップ体制をとっています。内線規程の基準を満たすことはもちろん、「既設構造物があって標準的な金具では支持が取れない」「熱伸縮が大きく配管の逃げをどう作るべきか」といった現場ごとの課題に対し、製缶加工技術を用いた専用ブラケットの製作から配管敷設、電気配線までトータルで施工方法をご提案しています。
配管工事の納まりや特殊な支持金具の選定でお困りの際は、株式会社ジー・システム(https://www.g-system-e.co.jp/ )へご相談ください。
よくある質問
- Q. 内線規程における金属管の支持点間隔の規定はどのようになっていますか?
- A. 金属管工事における支持点間隔は原則として2m以下です。また、管端やボックスとの接続点から0.3m〜0.5m程度の位置にも支持点を設ける必要があります。
- Q. 電線管内に通線する際、電線は何本まで入れられますか?
- A. 本数ではなく管の内断面積に対する占有率で決まります。同一太さの絶縁電線を入れる場合は48%以下、異なる太さの電線を混入する場合は32%以下に抑える規定です。
- Q. エキスパンドメタルの床下などに配管を吊る適切な方法はありますか?
- A. 鋼材の溶接が難しい場所では、メッシュの網目を上下から挟み込んでW3/8の吊りボルトを固定できるEXMハンガー(許容荷重0.8kN・安全率2)などの専用金具を用いる工法があります。
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